プレスリリース

近視の子どもを持つ保護者を対象に調査を実施。保護者の7割以上が「近視の対策の仕方が分からない」

株式会社ジンズ（東京本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：田中仁、以下JINS）は、近視の子ども（小学生・中学生・高校生）を持つ保護者263名を対象に、子どもの近視や対策状況に関する調査を実施しました。

近視人口は世界的に増加しています。2022年7月13日に文部科学省が発表した「令和3年度学校保健統計調査（速報値）」によると、裸眼視力が1.0未満の割合は年齢が高くなるにつれて増加傾向にあり、中学生は過去最多となる60.28％という結果になりました。世界における近視人口は、2010年時点で19億5000万人でしたが、2050年には世界の人口の約半分に値する47億5800万人に及ぶとも言われており※1、近視は大きな社会課題となっています。
こうした背景を踏まえ、JINSでは近視の子どもを持つ保護者に対してアンケート調査を実施。直近1年間での近視の状況を確認したほか、近視対策への意識や対策方法に関する認知を調べました。

調査概要

■調査方法：インターネットによるアンケート調査
■実施期間：2022年5月24日（火）～6月1日（水）
■調査対象：第一子が近視の保護者
■調査数：263名（内訳：小学生低学年の保護者60名、小学生中学年の保護者61名、小学生高学年の保護者66名、中学生の保護者38名、高校生の保護者38名）

調査サマリー

・直近1年間での子どもの近視の状況については「近視の進行を診断された」または「近視が進行したと実感している」の合計が全体の約7割を占めた。
・「近視の対策の仕方が分からない」という考えについて意識を聞いたところ「そう思っている」「どちらかといえばそう思う」を選んだ保護者が7割以上だった。
・近視予防研究において「外遊び」が着目されていることを踏まえ、「外遊びが近視の対策になる」ことへの認知を調べたところ、約8割の保護者が十分に認知していなかった。
・外遊びが近視対策になる理由のひとつとして「太陽光を浴びる」ことが研究によって明らかになってきているが、そのことを認知している保護者は半数以下だった。

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